もしも、突然、家族が入院するようなことになったら、いろいろな不安が募ることと思います。でしょう。どのような治療や手術をして、治療費がどのぐらいかかるのかは、予め、病院で調べておきたいところです。入院費用が高額になりそうな場合は、高額医療制度を利用しましょう。
高額医療を受けるには、２通りの方法があります。まず一つ目は、病院に治療費を支払った後、健康保険組合に高額医療申請をして、高額医療費にあたる分を還付してもらうという方法です。ただし、この場合、注意しなければならないのは、治療費を支払わないと、還付されないという点です。還付されるまでには、申請してから、約３～４ヶ月かかります。
治療費が、何十万、何百万単位になるような場合は、もう一つの方法で、高額医療を受けるのが良いでしょう。この方法は、健康保険限度額適用認定申請といいます。以下のような方法で、還付を受けることができます。
1.健康保険組合に、認定証の申請を行い、認定証を発行してもらいます。
2.認定証を病院に提示します。これによって、患者が病院へ支払う医療費は、限度額の治療費となります。
3.高額医療費にあたる分は、保険組合から直接、病院へ支払われます。
この方法は、２００７年４月から確定された制度で、このおかげで、一度に多額の現金を用意する必要がなくなりました。ただし、入院が決まった時点で、申請をする必要がありますので、注意しましょう。高額医療が受けられるのは、健康保険組合に加入している本人や家族が対象となっています。私達が、安心して医療を受けられるように確立された健康保険制度に、このような仕組みがあることを、ご存じない方もいらっしゃるようです。安心して治療が受けられるよう、知っておくとよいと思います。
高額医療とは、ご自分が加入している健康保険組合に申請をおこなうことによって初めて受けられるものです。この制度を知らないで申請をしなかった場合、払い戻しを受けなかったという人が、毎年多くいらっしゃるようです。大企業や公務員の場合は、申請をおこなわなくても自動的に、高額医療の算出をして、払い戻してくれるというところもあるようです。しかし、会社によって申請の仕方も還付される方法も様々のようです。
例えば、法律で定められている限度額は、一般の人で８０,１００円となっています。しかし、健康保険組合によっては、違うところもあるようです。自動車で有名なトヨタ自動車の健康保険組合では、この限度額が、所得に関係なく、２０,０００円です。申請をすれば、３ヵ月後の給与に合算して支払われるちった仕組みになっているそうです。これだけしっかりした制度があれば安心して治療に専念できると思います。
中小企業の場合は、従業員にたいして高額医療の仕組みを説明していないところが、あるようです。おそらく、何のための健康保険なのかが分からないままに、加入しているという方もかなり多いことでしょう。保険組合に加入をすれば、自己負担が３割で済むといった知識だけでは、けっして十分ではないのです。民間の保険会社に頼るのも一つの方法です。しかし、せっかく保険料を納めていて保険組合に加入しているのですから、どのような制度があるのかきちんと知っておく必要があるでしょう。